CEATECニュース

【CEATEC 2026】シャープ株式会社、「暮らしの機器で実現する防災DX　～IoT機器を社会インフラへ～」を提案。 

同社は、家庭や企業、公共施設など、既に「様々な空間」で使われている製品で防災・減災に貢献することを目指している。
「自治体等が家電データから地域の異常を把握するほか、防災情報を家電から音声で伝える。テレビからは避難先を表示することで避難行動を促し、避難所ではプロジェクター等で避難所生活に役立つ情報を共有。日常で使用している身近な製品が発災直後から避難所生活までを切れ目なく支える、フェーズフリーな防災DXを展示する」としている。

■シャープ独自の防災 DXを提案

同社は、家電が収集したクラウド上のデータを災害発生時における被害状況の把握に活用するほか、家電の発話機能を用いた防災情報の伝達に取り組んでいる。ブースでは、上記の取り組みに加え、テレビで避難所等を地図表示することによる避難行動の促進や、プロジェクターを活用した避難所での情報共有に関する展示も行う。日常で使用している身近な製品が発災直後から避難所生活までを切れ目なく支える、フェーズフリーな防災 DX の世界観をデモを交えて紹介する。

■ネットワークに接続している家電が停電情報などの把握に役立ち、地域の防災情報を音声で伝達する。

普段インターネットに接続されている家電は、大規模災害などで発生する停電により、この接続が途切れてしまい、その地域の接続率が下がる。電力会社が発表する停電情報と家電の接続率との変化の関係が見えてきたことから、災害時の状況把握に役立つと考えられている。これにより、地域毎の停電などの異常を素早く推定できることなどが期待されている。また、これらのネットワークに接続できる家電の一部には発話機能を有しており、普段は機器をより便利に使うアドバイスなどを発話でお知らせしている。指定した機器に対して任意の内容を発話させることも可能であるため、将来的には自治体の防災システムなどと連携し、空気清浄機や冷蔵庫などの家電を通じて避難指示などの状況に応じた重要な情報等を住民に伝えることを目指す。

■テレビが避難行動に役立つ情報を表示。避難所ではプロジェクターが円滑な情報共有に貢献

今回のデモでは発話と合わせて、テレビで近くの避難所等の位置を地図で表示するデモを行う。表示できる情報は避難所等の位置だけでなく、事前に登録した地域のハザードマップや防災気象情報などを取得・集約することで、避難行動の助けとなる情報を一元的に確認することができる。
この機能を活用し、家族と避難計画を考えておくことで、日頃の防災意識を育み、地域の防災力向上への寄与を目指す。
プロジェクターは避難所での情報共有の助けになり得る。現在の避難所では施設案内や食事の配給などの避難所生活で必要な連絡事項が手書きで作成され、都度掲示物を貼り替える必要がある。プロジェクターを活用することで、それらの負担を抑えることができ、高齢者に配慮した大きな文字や、旅行者を含む外国人に向けた多言語表示もプロジェクターの大画面なら可能なため、インクルーシブ防災につながる。

こうした暮らしの中の機器が、災害時などで、そのまま地域を支える力になる。その可能性に期待が集まっている。

※空気清浄機、テレビを活用した展示内容は参考出展